• 

　新型コロナウイルスの感染拡大で定着したテレワーク。働き方はどのように変わったのか。積極的に在宅勤務を推奨する電子部品大手アルプスアルパインの栗山年弘社長に聞いた。

　いま本社に出社している社員は、半分ほどに減っています。この夏、テレワーク対象の社員にアンケートを実施したところ、十分テレワークでも機能するとの感触を得ました。7～8割の社員が「問題なく仕事ができる」と答えたからです。

　一方で社員は、きちんと人事評価がされるのか、不安を抱いていることが分かりました。今までなんとなく会社に行き、仕事をするという雰囲気だったのが、テレワークでは、毎日始業時と終業時に上司と会話をしながら成果を報告するという運用が広がっています。

　仕事の内容で社員を登用する「ジョブ型」のような業務フローになり、自らに課せられた仕事の範囲が明確になっていくはずです。上司もしかりで、きめ細かなフォローが求められるとともに、成果で部下を評価していく傾向がより強まるでしょう。そうしないとテレワークが機能しないところに、仕事を進めるうえでのプラス効果があると思っています。

　私自身が強くメリットを感じるのは、海外拠点との連携がより密になったことです。これまでは毎年3月と9月に海外の全拠点から約100人を日本に呼んで、予算会議などを開いていました。いまはオンラインで毎月の開催に変わりました。会議の回数は増え、それでもコストはかからないので効率的です。これは予想以上のプラス面だと感じています。（聞き手・大津智義、鈴木康朗）