米国社会は実力主義であり、いい仕事に就くために重要なのは個人の努力と能力である。残念ながら、その言説を否定せざるをえない結果が導かれた。筆者らが法律事務所を対象に、出身階級と性別のみに違いが見られる履歴書を送ったところ、上層階級出身の男性が圧倒的に優遇されたのである。興味深いことに、単に上層階級であることが評価されたのではなく、それが女性である場合は不利な判断を下された。


　毎年秋になると、何万人もの法科大学院生が、米国内の一流法律事務所で翌年夏にアソシエイト（見習い）職を得ようと競争する。その枠は数少なく、誰もが欲しがっている。

　ここでの勝ち負けの差は大きい。なぜなら、このような稀少なインターン職に就ければ、法科大学院の卒業後に、その法律事務所でフルタイム勤務できることが保証されたも同然だからだ。