株式会社学情(本社:東京都中央区)は、2025年3月卒業(修了)予定の大学生・大学院生を対象に、インターネットアンケートを実施。今回は、「人事担当者とのコミュニケーション」について調査しました。採用において、人事担当者が「本音で話してくれていると感じる」と回答した学生は、約4割となりました。一方、「本音で話してくれていないと感じる」と回答した学生も3割に上りました。「会社の顔として採用担当をしているので、良い面にフォーカスして話すのは仕方ないと思う」「ある程度、建前でのコミュニケーションになるのは当たり前のことだと思う」「本音で話そうと思ってもらえるように、自身の本音を伝えるようにしている」といった声が上がっています。また、9割以上の学生が、人事担当者や現場の社員の「本音を聞きたい」と回答しました。
【TOPICS】
(1)人事担当者が「本音で話してくれていると思う」と回答した学生は約4割
(2)人事担当者や現場の社員の「本音を聞きたい」と回答した学生が9割を超える
【調査の背景】
現在就職活動をしている世代にあたる「Z世代」は、広告や宣伝よりも口コミやSNSなどよりリアルな情報を重視すると言われています。良い面にスポットを当てたコミュニケーションよりも、リアルな感想や第三者の評価を参考にする傾向です。就職活動において、Z世代が重視するリアルな声(本音)を聞くことができているかアンケートを実施しました。
(1)人事担当者が「本音で話してくれていると思う」と回答した学生は約4割
採用において、人事担当者が「本音で話してくれていると感じる」と回答した学生は13.1%でした。「どちらかと言えば本音で話してくれていると感じる」25.0%を合わせると、約4割の学生が「本音で話してくれていると感じる」と回答しています。一方、「本音で話してくれていないと感じる」「どちらかと言えば本音で話してくれていないと感じる」と回答した学生も3割に上りました。「会社の顔として採用担当をしているので、良い面にフォーカスして話すのは仕方ないと思う」「ある程度、建前でのコミュニケーションになるのは当たり前のことだと思う」「ふとした時に本音を聞けると、人としての魅力を感じる」「本音で話そうと思ってもらえるように、自身の本音を伝えるようにしている」といった声が寄せられています。
(2)人事担当者や現場の社員の「本音を聞きたい」と回答した学生が9割を超える
人事担当者や現場の社員の「本音を聞きたい」と回答した学生が73.3%に上りました。「どちらかと言えば本音を聞きたい」18.2%を合わせると、9割以上の学生が「本音を聞きたい」としています。「Webに掲載されている情報や説明会で話している内容は、PR要素が強いと思う」「人事担当者の個人的な思いや考えも聞きたい」「良い面だけでなく課題も教えてくれると、より企業のために頑張りたいと思える」「面接のフィードバックなどで、ハッキリと改善点を伝えてくれる大人は尊敬できる」といった声が上がりました。
■調査概要
・調査期間:2024年3月7日~2024年3月18日
・調査機関:株式会社学情
・調査対象:「あさがくナビ2025(ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1)」へのサイト来訪者
・有効回答数:677件
・調査方法:Web上でのアンケート調査
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0%にならない場合あります。
■株式会社学情とは
東証プライム上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数230万人の「20代向け転職サイト5年連続No.1・20代専門転職サイト〈Re就活〉」(2019年~2023年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位)や、会員数40万人の「オリコン顧客満足度(R)調査 学生満足度2年連続No.1・スカウト型就職サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」(※2022年~2023年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。
また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し(自社調べ)、合同企業セミナーのトップランナーとして、20代来場数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」(2020年 自社調べ 転職イベントにおける20代来場数 第1位)や、就職イベント来場数2年連続No.1「合同企業セミナー〈就職博〉」(2023年~2024年 東京商工リサーチ調査 就職イベント 来場数 第1位)を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会]