「企業の業績向上」が確認される「心理的安全性」の向上は、人事と総務が手を取り合い、ハード×ソフトの融合こそが改善の要
「はたらいて、笑おう。」をビジョンに掲げるパーソルグループで、ファシリティマネジメントのコンサルティング業務を手掛けるパーソルファシリティマネジメント株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：槌井 紀之）は、エンゲージメント向上や離職防止、企業の業績向上などに寄与すると言われている“心理的安全性”に関して、従業員数50名以上の企業に勤めるワーカー約1,000名を対象に実施した「心理的安全性の実態調査」の結果をお知らせします。
コロナ禍でリモートワークが増えた就業形態も、現在では週5出社および出社回帰の動きが進んでいます。（参考：『2025年 出社に関する実態調査』パーソルキャリア株式会社『Job総研』調べ https://jobsoken.jp/info/20250127/）また、はたらき方改革の推進やさまざまなハラスメントの問題が取り上げられるなど、より良い職場環境を築くことの重要性が増しているなか、「心理的安全性」を高めることで企業にはどのような影響があるのでしょうか？調査結果の一部をご紹介します。
結果①：心理的安全性＝「考えや意見などを言い合える」と定義通りに認識している人が約7割。その一方で、「叱責が少ない」「休みが多い／取りやすい」「残業が少ない」を特徴に上げる人が約4割存在。
「心理的安全性」（※）という言葉を知っていると答えた方を対象に、心理的安全性が高い職場の特徴として当てはまるものを聞いたところ、「考えや意見などを誰とでも素直に言い合える環境であること」と認識している人は、全体の67.2％であることがわかりました。その次に多かった項目としては、「上司や先輩が優しく、叱責が少ない」（46.1％）、「休みが多い／休みが取りやすい」（42.2％）、「残業が少ない」（35.7％）でした。
（※）「心理的安全性」とは、「サイコロジカル・セーフティ（psychological safety）」を日本語に訳した心理学用語で、組織の中でメンバーの誰もが率直に意見を言い質問できる状態のことを指します。
また、「あなたのお勤め先は自分の考えや意見などを誰とでも素直に言い合える環境であると思いますか？」という質問に対しての回答は、「そう思う」（15.6%）／「ややそう思う」（46.7％）／あまりそう思わない（20.4%）／そう思わない（13.6％）／わからない（3.9％）でした。
結果②：心理的安全性が高い職場は、相談・協力・共有がスムーズに行われる。
自身のお勤め先は自分の考えや意見などを誰とでも素直に言い合える環境であると回答した心理的安全性が高い職場では、「気軽に業務の相談や質問ができる」（55.7％）、「業務上困った時に周囲に助けを求めやすい」（52.3％）がいずれも50％を超えています。また、「他愛のない会話や雑談がしやすい」（50.5％）も高い割合を示しています。こうした職場では、業務に関する相談だけでなく、日常的な雑談やコミュニケーションも活発であることが分かりました。心理的安全性が高い職場では、業務に関する相談のしやすさ、助けを求めることへのハードルの低さ、そして日常の雑談を通じた円滑なコミュニケーションが重要な要素であると言えるでしょう。これらが組み合わさることで、職場全体が活気づき、社員一人ひとりが安心して力を発揮できる環境が生まれると考えられます。
結果③：ワークプレイス環境の充実が心理的安全性を高める。
フリーアドレスは心理的安全性に有効。
お勤め先のワークプレイス環境について調査したところ、コミュニケーションが促進される設備や作業効率を向上させる環境が整っている職場は、そうでない職場に比べて心理的安全性が高いことが分かりました。心理的安全性が高い層において、列挙したオフィス環境の多くが整備されていることが調査結果から読み取れます。とりわけ、休憩や気分転換が行いやすいリラックスエリアやカフェエリアを有する環境において、心理的安全性が高い層（30.9％）と低い層（10.6%）の間で大きな差が見られました。この結果から、十分な休憩・気分転換ができる場所がワークプレイス内にないことは、心理的安全性を低下させることが推測されます。
また、心理的安全性の低い層は、固定席環境ではたらいている傾向が高いことが分かりました。フリーアドレスを採用している企業では、心理的安全性が低い層が16.2％と少ない結果であったことに対して、固定席の企業においては、心理的安全性が低い層が43.4％と低い層の割合の方が高くなっています。
これらのことから、ワークプレイスは個人や組織のはたらき方を変えることに大きく寄与していると言えます。心理的安全性という目に見えない「ソフト」を変えていくには、ワークプレイスという「ハード」へのアプローチも効果的な取り組みであると言えます。
（注釈）
心理的安全性が高い層：結果①における「あなたのお勤め先は自分の考えや意見など誰とでも素直に言い合える環境であると思いますか。」の設問で「そう思う」もしくは「ややそう思う」と回答した方
心理的安全性が低い層：結果①における「あなたのお勤め先は自分の考えや意見など誰とでも素直に言い合える環境であると思いますか。」の設問で「あまりそう思わない」もしくは「そう思わない」と回答した方
この他にも、企業の制度や取り組みが心理的安全性にどう関係しているか、心理的安全性を高める上で人事担当者と総務担当者との考え方のギャップ、改善に向けて今後どのようなことが求められているかについて、調査結果を紐解きながらお伝えしています。
詳細な調査データは、パーソルファシリティマネジメントが発刊している『Future Workstyle Discovery vol.7』（PDF版）にてご覧いただけます。本調査の他、弊社代表 槌井 紀之と心理的安全性の専門家である株式会社ZENTech 石井 遼介氏の特別対談も掲載しています。
ご希望の方は、下記リンクよりダウンロードいただくか、問い合わせ先までご連絡をお願い申し上げます。
https://go.persol-group.co.jp/Future-WorkStyleDiscovery-vol.7.html
【槌井 紀之（つちい・のりゆき） パーソルファシリティマネジメント株式会社 代表取締役社長 コメント】
心理的安全性が高まることで「エンゲージメントの向上と離職防止」「組織のコミュニケーションの活性化」「発想力・柔軟性を高める」「自ら学習する従業員へと成長」「企業の業績向上」の5つのメリットがあります。
しかし、心理的安全性を高めるために「これをすればOK」という明確な答えは存在しません。
大切なのは、そこにいる人々が互いに補い合いながら、自分の強みを活かし、チームとしての力を最大化できる環境を考え続けることです。
当社は、ソフト面とハード面の両方の視点を入れて、企業様のよりよいはたらき方と、はたらく場づくりに貢献し、心理的安全性を向上しております。
【調査概要】
目的 ：職場における心理的安全性の実態調査
対象エリア：埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県
対象年齢 ：従業員数50名以上の企業に勤務する20～60歳のワーカー
調査期間 ：2024/10/28～2024/11/6
有効回答数：958サンプル
調査方法 ：インターネット調査
調査機関 ：パーソルファシリティマネジメント株式会社
※調査データを使用する際は、出典元に必ず「パーソルファシリティマネジメント株式会社」の記載をお願い申し上げます。
■パーソルファシリティマネジメント株式会社について
パーソルグループのインハウス組織として、国内39社約400拠点のファシリティマネジメントを一括で行っています。2017年7月にパーソルホールディングスから分社化。パーソルグループ以外の顧客にも、インハウスで培った高い専門性とファシリティマネージャーのリソース提供を行っています。
事業内容 ：ファシリティマネジメントに関するコンサルティング業務、並びにそれに関する事務の代行
住所 ：〒107-0061 東京都港区北青山2-9-5 スタジアムプレイス青山5階
設立 ：2017年7月1日
資本金 ：1000万円
株主 ：パーソルホールディングス株式会社
代表取締役：槌井 紀之
■「PERSOL（パーソル）」について＜https://www.persol-group.co.jp/＞
パーソルグループは、「“はたらくWell-being”創造カンパニー」として、2030年には「人の可能性を広げることで、100万人のより良い“はたらく機会”を創出する」ことを目指しています。 人材派遣サービス「テンプスタッフ」、転職サービス「doda」、BPOや設計・開発など、人と組織にかかわる多様な事業を展開するほか、新領域における事業の探索・創造にも取り組み、アセスメントリクルーティングプラットフォーム「ミイダス」や、スキマバイトアプリ「シェアフル」などのサービスも提供しています。
はたらく人々の多様なニーズに応え、可能性を広げることで、世界中の誰もが「はたらいて、笑おう。」を実感できる社会を創造します。