【HRBrain調査】一般社員6割超が「職場で本音が言えない」。管理職が気付けない「びっくり退職」の原因とは

2026年3月25日

出典元：PR TIMES

株式会社HRBrain（本社：東京都港区／代表取締役CEO：堀浩輝、以下「当社」）は、20代〜60代の会社員（管理職378人、一般社員376人）を対象に「退職の実態と職場環境に関する調査」を実施いたしました。

昨今の労働人口不足を背景に、企業にとって「人材の定着」は最優先課題となっています。しかし現場では予兆もなく突然退職を切り出される、いわゆる「びっくり退職」が相次いでいます。

本調査では管理職と一般社員の認識の差を可視化し、現場でのコミュニケーションだけでは把握しきれない離職の原因を明らかにしました。

【１】相次ぐ「びっくり退職」。全体の4割以上が同僚や部下の離職を予期できず

「部署内で退職者が出た際、その知らせは予期していないことが多いか」という問いに対し、全体の42.4%が「全く予期していない・あまり予期していない」と回答しました。この結果から約4割の会社員が同僚や部下から突然退職の知らせを受けるという経験をしていることが明らかとなり、多くの現場で「びっくり退職」が相次いでいると言えます。

【２】部下が使いこなす「本音と建前」。退職理由の真偽をめぐり、管理職と一般社員で14.4ポイントの認識乖離

「退職者が上司に伝える理由は本音だと思うか」という問いでは、管理職の51.9%が「本音・概ね本音」だと回答しているのに対し、一般社員はわずか37.5%に留まりました。

14.4ポイントのギャップが生じており、管理職は「部下は自分を信頼して本当の理由を話してくれている」と思っている一方で、一般社員は「最後くらい円満に、波風立てずに辞めよう」という心理的抑制が働いていることが推測されます。企業側に対して本音を伏せ、形式的な『建前』の退職理由を伝えている実態が浮き彫りとなりました。この結果、管理職側は部下が離職を決意した『本当の理由』を正確に把握できていない可能性が高く、組織改善に向けた本質的な課題の特定が阻害されていると考えられます。

【３】管理職は勘違いしている？職場の風通しに関する認識差は24.1ポイントにのぼり、深刻なギャップが判明

「所属部署では、部下が上司に対して本音を話せる環境か」という問いに対し、管理職の59.5%が「そう思う・ややそう思う」と回答。しかし、同じ質問に対して一般社員が「そう思う・ややそう思う」と答えたのはわずか35.4%でした。

この結果から、管理職と一般社員の間で24.1ポイントという大きなギャップが生じていることが明らかになりました。管理職は「自分がマネジメントしている組織は風通しが良い」と自信を持っている一方で、部下は「上司には本音を言えない」という実態が浮き彫りとなりました。

【４】半数以上が離職防止に「本音を伝える仕組み」が有効と回答。直接言えない不満の可視化が課題に

「上司に対して言いづらい悩みや本音を、会社に伝えられる仕組みがあれば離職は減少すると思うか」という問いに対しては、全体の55.2%が「そう思う・ややそう思う」と回答しました。

また、同質問で「そう思う・ややそう思う」と回答した一般社員が実際に退職者から聞いた「本当の退職理由」について、最も回答が多かったのは「給与・待遇への不満」でした。次いで「上司との人間関係やマネジメントへの不満」「人事評価への不満・納得感の欠如」が挙がっており、自身の貢献に対する適正な評価や、対価としての処遇、さらにはそれらを差配するマネジメント層への不信感が、離職の決定打となっている実態が顕在化しました。これは単なる給与金額の多寡のみならず、評価の透明性や上司との信頼関係の欠如が、従業員のエンゲージメントを著しく低下させ組織への帰属意識を損なう構造的な要因であることを示しています。

【まとめ】人材の流出を防ぐには、現場のコミュニケーションに依存しない「本音の定量測定」が不可欠

今回の調査結果から、多くの企業で管理職と一般社員の間で「組織の風通し」に大きな認識の差があることが浮き彫りとなりました。

管理職が「本音を話してくれている」と捉えている一方で、一般社員は上司に「給与への不満」や「上司のマネジメントに対しての本音」は伝えづらく、離職の原因を突き止められないと考えられます。

離職の根本的な解決には、対面でコミュニケーションを取るだけでなく、客観的な指標を用いて組織の状態を把握する仕組みが必要不可欠です。従業員一人ひとりの不満や会社への期待を定量的に可視化し、適切な改善アクションを実行することが離職を防止する有効なアプローチとなります。

こうした現場の「潜在的な本音」を適切に吸い上げ、組織改善を支援するのが「HRBrain 組織診断サーベイ」です。

「HRBrain 組織診断サーベイ」について

「HRBrain 組織診断サーベイ」は、従業員体験（EX）を可視化し、継続的な組織改善と離職防止を支援するプラットフォームです。今回の調査で浮き彫りとなった「上司に言えない本音」を仕組みで汲み取り把握することで、組織改善・離職防止に繋がります。

「HRBrain 組織診断サーベイ」の最大の特徴は従業員の会社に対する期待と実感を定量的に測ることができる点です。従業員エクスペリエンス（EX）、エンゲージメントを可視化し、課題の優先順位づけから改善アクションをご提案します。

また、モチベーションやメンタル状況など、従業員ひとりひとりの分析と把握が可能です。さらに、改善施策に直結した独自の設問設計によって、改善アクションを明確にし、従業員エンゲージメントの向上を実現。

人事・経営・現場のすべての方が活用でき、組織の改善につながる組織診断サーベイです。

資料のお問い合わせはこちら

https://www.hrbrain.jp/employee-experience

調査概要

「退職の実態と職場環境に関するアンケート調査」

調査期間：2026年2月19日～2026年2月20日

調査対象：全国20～60代会社員（管理職378人、一般社員376人）

調査方法：インターネット調査（協力：ノバセル株式会社）

調査主体：株式会社HRBrain

HRBrainについて

HRBrainは、人事領域におけるあらゆる業務課題の解決と、人的資本の最大化を支援するクラウドサービスです。タレントマネジメント、評価管理、労務管理、ラーニング、サーベイなどの機能を通じて、人材データの一元管理・活用を実現し、戦略人事の推進と経営の意思決定を支援します。今後も、人事・経営の未来を支える基盤として、サービスの進化と拡充を続けてまいります。