過半数の産業医が支援先での健康経営サポートに対する効果を実感
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調査結果サマリ―
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健康経営に取り組む企業が「増えている」と74.9％の産業医が回答
まず初めに、「健康経営に取り組む企業が増えてきていると思うか」を調査したところ、74.9%（「非常にそう思う」25.8%＋「ややそう思う」49.1%）の産業医が健康経営に取り組む企業の増加を実感している結果となりました。調査から、健康経営に対して企業の関心が高まっていることが見受けられます。
- 支援先の企業は健康経営に対して「優先度は高い」と6割超が回答
次に、「支援している企業の健康経営に対する優先度」を調査したところ、「優先度は高い」と回答した産業医は61.9％（「かなり優先度は高い」14.7%＋「やや優先度は高い」47.2%）となり、健康経営に関して企業の優先度が高いことがわかりました。
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多くの企業が実施する「健康課題の把握」「ワークライフバランスの推進」、健康経営推進時の課題でも上位に
企業は健康経営を推進するにあたってどのような取り組みを行っているのでしょうか。産業医への調査によると「健康課題の把握（定期健診受診率、ストレスチェックなど）」が39.8%で最多となりました。次いで「ワークライフバランスの推進」が28.7%、「ヘルスリテラシーの向上（生活習慣や運動、食事の教育制度）」「感染症予防対策」が27.8%で同率となっています。
一方で、「企業が健康経営を推進するにあたっての課題」については、「ワークライフバランスの推進」が32.4%、「健康課題の把握（定期健診受診率、ストレスチェックなど）」が30.6%、「健康課題に基づいた具体的な目標の設定」が27.8%となりました。
多くの企業が健康経営推進のため、「健康課題の把握」、「ワークライフバランスの推進」に取り組んでいますが、課題についても同じ項目が上位となっていることから、実態として上手く運用できていない企業も多いことが推測できます。
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導入タイミングで重要だと思う取り組み、「メンタルヘルスケアの強化とサポート」が4割超で最多
産業医は企業が健康経営を推進する際、導入のタイミングではどのような取り組みが重要だと認識しているのでしょうか。調査の結果、「メンタルヘルスケアの強化とサポート」が41.7%で最多、次に「法令遵守・体制整備で長時間労働の是正やハラスメント防止など基礎の徹底」が34.3%、さらに「運動や食事、睡眠指導などの健康推進プログラム」が33.3%と続きました。
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過半数の産業医が「企業の健康経営を支援することでの効果」を実感
「企業の健康経営を支援することでの効果を実感しているか」については、52.8%（「かなり実感している」15.8%＋「やや実感している」37.0%）が効果を実感している結果となりました。
さらに、「かなり実感している」「やや実感している」と回答した方に、「効果的だと思う理由」を調査した結果、「従業員の業務パフォーマンスの向上」が最多の50.9%、次いで「メンタル不調の発生防止」が45.6%、「従業員の離職率低減」が40.4%となっています。
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約7割が、産業医を活用することは健康経営を推進する上で「効果的」と回答
「産業医を活用することは、健康経営を推進する上で効果的か」を調査しました。その結果、69.5%（「非常にそう思う」26.0%＋「ややそう思う」43.5%）の産業医が効果を実感しているようです。
さらに、「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「効果的だと思う理由」を調査したところ、「実際に社員と面談を行うことで、メンタルの調子を知ることができるから」が54.7%、「メンタルだけでなく身体に関する不調にも気づくことができるから」が48.0%、「専門的な立場から直接助言をすることができるから」が36.0%という結果となりました。
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まとめ
今回は、病院・クリニック・事業場等に勤務している産業医108名を対象に、「産業医による健康経営に関する実態調査」を実施しました。
この調査では、健康経営に取り組む企業が増えているだけでなく優先度も高いことがわかりました。しかし、様々な取り組みを行っている一方、課題を抱えていることも明らかとなりました。
健康経営を推進する上で、産業医の活用は効果的であり、今後もニーズが増えていくのではないでしょうか。社員の健康を守るためにも、産業医の活用が求められているようです。
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調査概要
調査タイトル：産業医による健康経営に関する実態調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間：2023年12月14日（木）〜12月16日（土）
有効回答：病院・クリニック・事業場等に勤務している産業医108名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
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