企業が成長し、生産性を向上させる上で鍵となるのが「従業員のモチベーション」です。
従業員のモチベーション向上を達成するために、企業はさまざまな手段を模索しています。
その中で注目されているのが「モチベーションサーベイ」です。この意識調査を通じて、社員のモチベーション向上が期待できます。
1.モチベーションサーベイとは?
モチベーションサーベイとは、従業員の仕事における動機づけや目的意識を調査し、その結果を分析・評価する手法です。
企業側が自社の社員のモチベーションレベルを把握することで、業務の円滑な進行や目標達成に向けた施策を実施できます。
1-1.モチベーションサーベイを実施する目的
モチベーションサーベイを実施する目的はさまざまあります。
・企業文化や経営理念の浸透
・従業員満足度、エンゲージメント向上
・従業員の生産性向上
・離職率の抑制
これらの目的を達成するためには必要なデータを収集することが大事です。
したがって、導入を検討する際には、目的を明確化しておくことで分析をよりスムーズに進められます。
1-2.モチベーションサーベイと従業員満足度調査との違い
モチベーションサーベイと似ている調査で「従業員満足度調査」があります。
従業員満足度調査は、主に従業員が仕事内容や人間関係、福利厚生などの職場環境にどれだけ満足しているかを測定する調査です。
そのため、会社の施策に関する課題を把握するのに効果的です。
モチベーションサーベイは従業員のモチベーションに焦点を当てる調査です。これにより業務の推進や目標達成のための施策を立案できます。
2.モチベーションサーベイを実施するメリット
モチベーションサーベイを実施するメリットについて解説します。
2-1.従業員のモチベーションの可視化
モチベーションサーベイを行うことで、従業員のモチベーションを可視化できます。
モチベーションは他者が正確に理解するのが難しいため、業績や言動の変化から予測することは難しいでしょう。
可視化することで、企業は従業員のニーズや課題を正確に理解し、適切な対策や施策を講じることができます。
2-2.モチベーションを左右する要素の明確化
モチベーションを左右する要素を明確に把握できる点もメリットとして挙げられます。
数値化された「モチベーション診断結果」を分析し、社員のモチベーションに影響を与える要因を把握することが可能です。
モチベーションの向上や阻害が明らかになった場合には関連する要素を調査し、発見された課題に対する解決策を講じることができます。
これにより、社員の働きやすさを向上させ、結果として企業風土の改善も期待できます。
2-3.事業目的や人員構成にマッチした調査ができる
モチベーションサーベイは企業ごとに独自の内容で実施できるので、組織形態やビジネスモデルに合わせた調査ができる点もメリットの一つです。
これにより、自社の社員のモチベーションに対して、より深いアプローチが可能となります。
2-4.サーベイ結果から生産性の向上を目指せる
モチベーションサーベイの結果を、人材マネジメント施策に有効活用することで、従業員一人ひとりのモチベーションを向上させることが可能です。
従業員のモチベーション向上は業務効率の向上につながり、それが結果的に企業全体の生産性向上にも寄与します。
3.モチベーションサーベイを導入するべき会社とは？
モチベーションサーベイは、具体的にどのような人や企業に適しているのでしょうか。詳しく解説します。
3-1.モチベーションの分析で離職率を低減したい方
自社の離職率を下げたい方におすすめです。
モチベーションサーベイは、離職要因を分析して退職者の予測を行い、離職を防ぐための施策を導き出します。
社員の満足度を詳細に分析して離職の原因となる課題を発見できれば、それらを改善することが可能です。
3-2.独自性のある従業員満足度調査でより高い分析がしたい方
自由な設問や回答方法を選択できる調査です。
したがって、独自の設問を組み込むことで精密な分析が可能となり、社員の本音を引き出すことができます。
多岐にわたる分析内容を提供しており、ユーザーはニーズに応じて選択できる利点があります。
組織のリーダー向けのフィードバックや実施研修の提案も含まれているため、組織全体で活用する際にも適しています。
3-3.社員と組織をトータルで分析して改善したい方
社員と組織のモチベーション向上は双方向にメリットがあるため、社員の満足度を高めたいと望む方におすすめです。
ただし、個人がモチベーションを維持するのは難しいため、組織の経営戦略をしっかり検討し、できるだけ維持できるような環境を整えることが重要です。
4.モチベーションサーベイの導入手順
モチベーションサーベイの導入手順をご紹介します。
以下のステップに従うことで、従業員のモチベーションを適切に理解し、より良い企業経営を実現することが可能です。
1.目標設定
2.調査内容の設定
3.調査の実施
4.回答分析
5.最終評価
一つずつ解説します。
4-1.目的設定
まずは実施目的を明確にすることが重要です。
どのような問題を解決したいのかを明確にし、モチベーションサーベイを通じてどのような結果を得たいのか、事前に社内で検討することが大切です。
4-2.調査内容の設定
モチベーションサーベイの際は、測定の目的を考慮しつつ質問内容を作成する必要があります。
質問項目が多すぎると従業員が疲れてしまうため、質問数には注意が必要です。
質問文は曖昧さを排除し、すべての回答者に同じ意図を伝えるよう工夫する必要があります。
4-3.調査の実施
モチベーションサーベイの主な実施方法は、Web上でのアンケートです。
Web調査のメリットは、ネットに接続されていれば場所や時間を問わずに調査が可能であり、手間や輸送時間がかからないため手軽かつ瞬時に送受信できます。
セキュリティ対策が施されたウェブ上での回答であれば、情報漏洩や紛失のリスクも低減します。
ただし、すべての方がWeb上で回答できるとは限りませんので、実施が難しい場合は、紙ベースのアンケートに対応したサービスを選ぶ必要があります。
4-4.回答分析
モチベーションサーベイでの回答の集計と分析も重要な作業です。
誤った集計や怠慢な分析は、有効な対策を打つ際に支障をきたす可能性があります。
Web上でのモチベーションサーベイでは、回収されたアンケートの集計や分析がパソコン上のデータとして簡単に処理でき、誤りや抜けが生じる可能性が低いです。
4-5.最終評価
アンケートの回答が揃ったら、調査結果を集計・分析します。
調査で明らかになった傾向を検証して、今後の改善策を検討します。
調査のために従業員が割いた時間を無駄にしないよう、結果をそのままにせず、調査結果を有効に活用して、具体的な改善策を立案することが重要です。
5.モチベーションサーベイの選び方
モチベーションサーベイの実施方法には、自社で行う方法と調査パッケージ（ツール）を導入する方法があります。
自社での実施は調査設計や分析に時間がかかり、結果を有効に活用できない可能性があるため、調査パッケージ（ツール）の活用が推奨されます。
調査パッケージを選ぶ際のポイントは以下の通りです。
- 設問のカスタマイズが柔軟に変更できるか
- データベースが信頼性と再現性の観点で充実しているか
- 回答ツールが自社に合っているか
- 質問設計に信頼性があり、学術的理論に基づいているか
- 多角的な視点からの分析が可能か
- データベースの充実度が高く、業界内での比較が可能か
- 無料トライアルなどで事前に操作を確認することができるか
これらのポイントを考慮し、予算と照らし合わせて調査パッケージ（ツール）を選定します。
特に、設問内容と集計方法はモチベーションサーベイ結果の活用において重要な要素となります。
6.モチベーションサーベイの活用事例
モチベーションサーベイを実際に導入した企業の事例をご紹介します。
6-1.ソニー株式会社
ソニー株式会社は、日本有数の総合電機メーカーです。
従業員一人ひとりのエンゲージメントを重視しており、2011年から年数回、グローバルな規模でエンゲージメントサーベイを実施しています。
この調査は約6万人の社員が対象となり、人材戦略の一環として実施され、得られた結果は人事施策や制度の改善に活用されています。
6-2.株式会社リクルート
株式会社リクルートは、求人広告や人材派遣などの事業を手がける企業です。
職場の状態を定期的に把握し、良い職場環境を実現するために半年ごとにエンゲージメントサーベイを実施しています。
この調査は全社員を対象とし、モチベーションサーベイを通じて組織内での対話が促進され、半数近くの組織でメンバー同士が本音を共有しています。自分の意見が経営やチームビルディングに寄与する実感が得られると、従業員のエンゲージメント向上につながります。
「誰でも自由に意見を発表できる社風」を築くことも期待できます。
7.まとめ
モチベーションサーベイは従業員の本音にアクセスするためのツールです。
従業員の会社への満足度や仕事への意欲を視覚化する手段となります。
定期的に実施することにより、組織内の潜在的な課題を早期に発見できます。
ただし、モチベーションサーベイを単に実施するだけでは改善は期待できません。
調査結果を組織運営に活用することが不可欠です。結果を分析し、改善が必要な部分を特定した上で職場環境を向上させ、エンゲージメントを高めていきましょう。
