採用市場は売り手市場と言われ、新卒学生の確保に頭を抱える企業も多いのではないでしょうか。
求人サイト、合同説明会、ソーシャルリクルーティングなど、新卒採用の手段が多様化しています。
その中で、近年注目度が上がっているのが、“新卒紹介サービス”。
関心はあるけど実施まで至らない企業様に向けて、新卒紹介とは何か、メリット・デメリット、活用の仕方などを含めてご紹介します。
新卒紹介とは
簡単に言うと、中途採用で利用されている人材紹介サービスの新卒版。
ニーズに合った新卒人材を、紹介会社を経由して企業に紹介するサービスです。
紹介会社は、企業の特色・強み・アピールポイント、求める人材の条件・パーソナリティといった企業の採用基準をもとに、登録制で幅広く集めた新卒学生の中から、マッチする人材を探します。
そもそも、どんな学生が利用しているか疑問に思う担当者の方もいるのではないでしょうか。
決して消極的な学生ばかりではなく、「情報収集のため」や、「隠れた優良企業を探したい」、「エージェントから客観的なアドバイスをもらいたい」など、就活手段の一つとして積極的に活動している前向きな学生が多いです。
また、「文系学生」「留学生」「エンジニア志望」「体育会系」など、欲しい人材に合わせて特化したサービスもあるので、応募の学生を絞りたいときや、専門性のある学生を採用したいときにも新卒紹介サービスは有効的と言えるでしょう。
活用のメリット
成果報酬型
内定承諾や入社した時に紹介料が発生。
採用が不成立だった場合は費用は発生しません。
コスト削減
書類選考や面接日程の調整など選考過程にかかるプロセスをエージェントが負担してくれるので、時間・人員・経費の削減に繋がります。
学生に企業を知ってもらえる機会が増える
求人広告だと有名企業や人気企業に応募が偏る場合もありますが、紹介会社は相性の良い企業を紹介し魅力や会社概要を丁寧に伝えてくれるので、志望動機の高い学生が集まりやすくなります。
非公開の採用が可能
様々な事情から他社に採用状況を知られたくないときに紹介会社を利用した採用は有効です。
絞り込んだ採用が可能
企業側の採用要件や求める人物像に対して、学生を紹介します。
「体育会系出身」「留学経験がある」など欲しい学生との出会いを増やすために、ニーズに合わせた紹介会社を選別することが大切です。
急な増員に対応可能
「内定辞退などで急遽人員が必要になった」など、短期間で採用しなくてはならないときに、メディアなどを使い1から準備すると時間が掛かります。
新卒紹介を使えば、登録学生の中から適した人材を紹介してもらえるので、期間を短縮できます。
気を付けたいデメリット
採用単価が高い
新卒紹介は紹介した学生が入社した時点で紹介料が発生します。
紹介料は採用した人材の年収30％前後、50万円前後～100万円程度が相場です。
入社した人数に比例して、紹介料が増えるので、大量に採用したいときには割高になる可能性もあります。
登録している学生としか会えない
求人広告に登録している学生の数と比較すると、新卒紹介の方が母数は少ないのが実情です。
求人広告などと使い分けて、より多くの学生と出会える機会を増やすことも必要でしょう。
自社の採用ノウハウの蓄積ができない
採用プロセスに関して、エージェントが採用活動のサポートをしてくれますが、効果的な方法や戦略など、自社独自の採用方法を考える機会が減ってしまう可能性があります。
上手な活用のポイント
求める人材の明確化
紹介会社に人材のイメージをより具体的に伝えることで、採用成功率は高まります。
なぜなら、紹介会社は内定が決まってから報酬が出るビジネスモデルのため、適した学生を推薦してくれるからです。
依頼する前に、職種・技能・特徴・知識分野・お任せしたいポジションなどを具体化したうえで、紹介会社に伝えるようにしましょう。
自社の強みを的確に伝える
企業の魅力をカウンセラーが直接伝えることができるのが新卒紹介会社のメリット。
ネットや雑誌の情報から得られるイメージとは違い、魅力が伝わりやすく、志望度が上がります。
自社の強みを理解し、紹介会社に伝えることは非常に重要なポイントになります。
エージェントとの関係性を良好にしておく
エージェントとの関係性が悪いと他社より優先順位が下がってしまうので、優先的に優秀な学生を紹介してもらうためにも、関係性が大切です。
頻繁にエージェントと連絡を取り、友好な関係を築いていきましょう。
まとめ
新卒採用の主流である、求人広告や合同説明会などの採用方法では、人気企業や知名度のある企業に埋もれてしまい、学生と接点を持てずに終わることもあります。
そこで、今回紹介した新卒紹介サービスを有効的に使うことによって、優秀な学生との出会いが増え、採用活動がより活発化すると考えます。
「応募の母数が集まらない」「良い人材がなかなか採用できない」など課題をお持ちであれば、手段の一つとして検討してみてはいかがでしょうか。
