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タレントマネジメントとは
「タレント」とはこの場合、才能。
自社のビジネスに必要な能力やスキルを指します。
その「タレント」を管理し、活用できる状況を作り出すことが人事管理の新たなツール、タレントマネジメントです。
タレントマネジメントには多くの場合、効率のいい人材管理を可能にするシステムが活用されます。
従業員一人ひとりが持つ価値観や、経験に基づく営業ノウハウといった具体化しづらいものも明確なデータとして一元管理し、いつでも自由に引き出すことができるようになれば、「部署内で周囲とコミュニケーションをとりながら上手に立ち回れる人」「不足している箇所を補うスキルを持った人」といった人材の配置をスピーディに行えるようになるのです。
「一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会」が行った2013年度の調査によれば、タレントマネジメントシステムをすでに導入している企業、導入を検討している企業は全体の14％にのぼっており、国内における注目度が徐々に高まっていることがわかります。
タレントマネジメントのメリット・デメリット
メリット
仕事内容に見合ったスキル、周りのメンバーとすぐに馴染めるような性格など、個々の経験や志向を把握した上で採用や配置を行うため、仕事に関するミスマッチを抑え、結果として定着率の向上につながります。
労働人口が減少し、人材の奪い合いが激化している今、限られた人材が充分に活躍できる場を提供し、離職率を減らすことには大きな意味があると言えるでしょう。
一人ひとりのスキルや価値観を可視化することで、「今不足している人材」がおのずと浮かび上がり、不足を補うための採用活動を実施できるようになります。
社員が自分の経験や性格を活かしてイキイキと働ける環境づくりに加え、採用計画や人材育成、経営戦略にも良い影響をもたらす画期的な人材管理方法だと言えますね。
デメリット
しかし、システムや仕組みを導入すれば上記のメリットを無条件に得られるわけではありません。
情報量が膨大になれば管理は煩雑になりますし、システムを利用する場合は導入にコストがかかり、使いこなすのには時間が必要です。
情報が氾濫してしまうと、一人ひとりの情報を自由に引き出せるというタレントマネジメントのメリットが消えてしまいかねません。
タレントマネジメントの注意点
タレントマネジメントを実施する上で必要なデータと、そうでないものを分けることが最初に求められます。
新たにタレントマネジメントを導入する企業では、すでに人事課が集めたデータがあるかと思いますが、営業成績や給与などのデータはタレントマネジメントではあまり必要とされないものです。
情報の取捨選択が上手くできなければ、人事管理システムを導入しても入力に膨大な時間と労力がかかり、計画がとん挫することも考えられます。
データは闇雲に集めるのではなく、すでにある情報を把握した上で、ビジネスで必要とされる能力の区分を「資質・適正」「価値観・考え方」「スキル」「経験」といった形でジャンル分けしていきましょう。
情報収集にはもちろん、従業員一人ひとりの協力が不可欠ですが、「従業員から上手くデータを集められない」という理由から失敗に終わるケースもあります。
データを集める際はタレントマネジメントが従業員の働きやすさやキャリアパスにとって有効である点をわかりやすく伝えなければなりません。
タレントマネジメントを成功させるコツ
自社の経営戦略を念頭に置いたマネジメントを行う
企業に魅力を感じるポイントは世代や性別、世相などに大きく左右され、一定ではありません。
そのため、自社の掲げる経営戦略を軸にして、どんなスキルを持つ人に活躍してほしいのか、そのスキルを持つ人に定着してもらうにはどうすればいいのかを考える必要があります。
長期戦略に基づいたマネジメントを行う
スキル、価値観、経験といった諸々の人事情報を収集することはタレントマネジメントの目的ではなく、あくまでスタート地点です。
情報のデータベース化が完了したら、採用→配置→育成といった一連のプロセスを通じ、長期的な戦略に基づいて将来の企業をリードする人材の発掘、育成、定着を進めていきましょう。
成功事例を積み重ねていくことができれば、従業員にもタレントマネジメントの有用性が伝わり、システムの運用のしやすさにもつながっていきます。
まとめ
時代の流れとともに顧客の価値観やニーズは変化し、年功序列に基づく昇進・昇格や画一的な人材教育だけでは、新しいビジネス課題への対処や従業員のモチベーション維持が難しくなってきています。
タレントマネジメントを成功させる一番の要因は、そうした従来のスタイルから脱却し、個人の能力や状況に応じた人材の最適な配置・育成に挑戦する覚悟の強さだと言えます。
変革に成功し、タレントマネジメントが持つメリットの恩恵を受けられるようになれば、グローバル化する経済に順応し、企業は次のフェーズに進んでいくことができるでしょう！
