2019年卒の就活が3月に本格スタートし、説明会の開催や書類選考など新卒採用が着々と進んでいるかと思います。
もちろん採用広報も順調！という方も、いまひとつ…という方もいるのではないでしょうか。
もう一度「採用広報」について理解し効率的に活用していきましょう。
採用広報とは
採用広報とは求職者に向けて「当社ではこの職種を募集しています。」という採用を目的とした広報活動のことを採用広報と言います。
たとえば、説明会の開催から自社パンフレットの作成、自社採用サイトや求人サイトの活用など、採用に関わる求職者向けの広報活動のことです。
最近ではFacebookやTwitter、InstagramなどのSNSへの採用情報の掲載も採用広報の主流になってきています。
なぜ採用者に特化した広報が必要なのでしょうか？
その理由の1つに採用が売り手市場になっているという現状があります。
従来のように大手求人サイトに求人広告を掲載したり、新卒採用であれば学校へ求人票を送付したり、自社の採用HPで募集をかけて待つだけでは求職者の母集団を集めにくくなっています。
そのため、より多くの求職者が自社に興味を持ってもらえるように採用に特化した広報を行う必要性があるのです。
2つ目は広報ツールの多様化です。
先にあげたようにFacebookやTwitter、InstagramなどのSNSを活用した採用の活発化に加え、従来の求人サイトでもSNSと連動したサービスが次々と生まれてきています。
さらに求職者はSNSで企業情報を検索することも当たり前になりつつあります。
自社HPだけではなく、こうしたSNSで継続して自社情報を発信し続け、常に露出をしていくことが現代の採用広報では必要となっています。
採用広報のメリット
採用広報のメリットは「自社が求める人材を効率的に採用できる」という点です。
求める人材像をしっかりと言語化することができれば、その人物像に合わせた適切な広報手段でターゲットに向けて「会社として何を目指し、そのためにどのような人材を採用したいと考えているのか」を伝えることができます。
ここでターゲットに合わせた広報手段について事例を何点かご紹介します。
採用人数が少ない場合
採用人数が少ない場合は採用担当者が自ら動いて自社の魅力を伝えるダイレクトリクルーティングが有効です。
スカウトメールなどの活用やミートアップなどの求職者に直接アプローチする方法です。
企業や募集職種のことをきちんと知ってもらうと共に、求職者側のことも知ることができるのでよりマッチング率も上げることができます。
企業の技術力に自信がある・技術者志望者を採用したい
特殊な技術や未経験から技術を身に付けることができるといった技術職の場合、動画機能がついた求人サイトや、YouTubeなどの動画サイトを利用することも効果的です。
文章では伝わりにくい職種であっても、動画にすることで技術職に興味を持っている人へ訴えることができます。
例にあげた以外にも、多様化する広報手段を上手く活用することで、より効率的に求める人材を採用することが可能になります。
採用広報をスムーズに進めるポイント
採用広報は今や求職者に向けた自社のアピールの手段だけではなく、採用成功の重要なポイントでもあります。
ではどんな点に気を付ければスムーズに進めることができるのでしょうか？
そのポイントは大きく2点あります。
求職者の動向を把握する
年毎に変動の大きい新卒採用においては、説明会の開催や大手新卒求人サイトでの情報公開を行うだけでは採用広報活動としては充分とは言えません。
学生たちがどんなことを企業に求め、どんな働き方に興味を持っているのか、就職活動においてどんな部分を重視して取り組んでいるのかという傾向を把握しておく必要があります。
効果の測定を行う
採用広報を強化するだけではなく、
・どのような属性の求職者が自社に興味を持ったのか
・求職者・自社が求めるターゲットが実際どのような媒体や情報から自社の求人情報にたどり着いたのか
・どういった点に疑問・不明点を持っているのか
など、行った採用広報の効果の確認と振り返りを行うことが重要です。
こういったデータの管理には採用管理システムを導入することで効率的に分析することも可能となります。
まとめ
自社HPの採用ページであったり、求人サイトへの掲載であったり、何かしらの採用広報は行っているという企業がほとんどですが、現代は従来の求職者への広報だけでは母集団を満足に集めることが難しい状況です。
既存の採用手法をより強化し、求職者の合わせた情報を適切な手段で発信することが現代の採用広報と言えるでしょう。
採用広報において、求める人材像を明確に言語化することが重要であると伝えてきましたが、闇雲に「求める人材像」を発信し続ければターゲットに沿った採用ができるというものではありません。
自社が求める人材像に共感してもらい、自分がこの会社に合っているか、この仕事にあっているかどうかをきちんと考えるきっかけを求職者に伝える広報ができているか、もう一度自社の採用広報の内容・手段を振り返ってみてはいかがでしょうか。
