近年、Finテック（金融）やEdテック（教育）など、最先端テクノロジーを利用したサービスが普及しています。
そんな中、人材の採用・育成・評価・労務管理など、多忙な人事担当者の負担を軽減できる『HRテック』が注目を集めています。
この記事では、HRとは何か、HRテックを導入することで得られる効果などをご紹介します。
最先端ITと人材サービスの融合「HRテック」
HRテックとは、人事（Human Resources）とテクノロジー（Technology）の頭文字を組み合わせた造語です。
最先端テクノロジーを人事評価や採用活動、人員配置などの人事領域に活用することで、業務効率化と組織改善を図るサービスを指します。
・人口知能（AI）
・ビッグデータ解析
・クラウドサービスなど
世界的にも需要の高いHRテックですが、今後は国内でも急速に普及していくと考えられます。
日本は世界でも稀にみる少子高齢化社会で、労働力人口は減少していく一方のため、
・業務効率化による生産性の向上
・優秀な人材の獲得
・エンゲージメント向上による離職率低下
などは企業にとって重要な課題となっているからです。
HRテックで得られる効果
採用管理
労働力人口が減少している現在、優秀な人材の獲得は企業にとって重要な課題です。
HRテックはデータやAIなどを活用することで、面接官による評価基準のブレをなくし、的確に人材評価することで、より一層企業にマッチした人材を見つけることができます。
また、スケジュール管理や、応募者とのやりとりもHRテックを導入することで、管理しやすくなります。
労務管理
有給休暇の取得義務化や、時間外労働の規制など働き方改革によって、企業の労務管理はより一層負担が大きくなりました。
勤怠状況や有給取得状況などの従業員データを一元管理することで、ルーティンワークから解放されるため、採用計画や人材育成といった、戦略的な業務に注力できるようになります。
組織強化
評価や育成は生産性の向上や従業員のエンゲージメント向上に欠かせない部分です。
たとえば、同僚が貢献に対して小額のボーナスを送り合うシステム「ピアボーナス」を利用することで、日常的に評価しあう仕組みができ、モチベーションアップに繋がります。
また、企業理念に沿った評価基準を設けることで、エンゲージメント向上も期待できます。
ピアボーナスについては「第三の給与と呼ばれる「ピアボーナス」とは？」にて詳細をご紹介しております。
HRテックの効果を発揮するために必要なこと
目標の設定
HRテックに限らず何かにチャレンジする際、明確な目標設定は不可欠です。
企業は離職防止や組織活性化、優秀な人材の採用など、さまざまな観点から業績向上を目指しているかと思います。
優秀な人材の採用であれば、企業にとって必要となる人物像を明確に設定し、育成方法や人員配置などを経営者のパートナーとして、戦略的に行っていく必要があります。
人事データの一元化
社員情報を別々のツールで管理していると、データ収集や分析作業がスムーズに進みません。
人事に関するデータを一箇所に集約することで、様々なデータから多角的に分析し、人事評価や人員配置の判断が可能となります。
課題の抽出と改善施策
社員の能力、成果を収集し、データ分析することで課題の抽出が可能となります。
また、社員満足度や離職率、勤怠状況などを把握することで組織の問題点が可視化され、施策を講じることができるようになります。
PDCAを回す
課題の抽出も改善も一度やって終わりでは、意味がありません。
データの抽出によって可視化された課題と、それに対する改善を継続的に行っていくことで、組織改善に繋がります。
HRテック・サービスの事例をご紹介
マクドナルド
マクドナルドでは、毎日大量にくる応募に対応しなくてはならないため、人事担当者の負担が非常に大きかった。
また、合格率は4％と低いため、採用活動に掛かるコストが膨大となったため、IBM『kenexa』を導入しました。
成績優秀な社員のフィードバックデータを採用基準へ反映し、面接前にテストを受講させることに。
その結果、応募者の質が向上し、コスト削減にも成功しました。
ソフトバンク
ソフトバンクでは、新卒の就職活動がスタートすると、毎年大量のエントリーシートが送られてきます。
採用活動繁忙期に、様々な業務をこなしながらエントリーシートの選考を行うため、人事担当者に多大な負担が掛かっていました。
エントリーシートの選考にAIを活用した結果、選考時間の大幅な短縮に成功。
また、評価者によるブレも起こらないため、公正な判断ができると期待されています。
まとめ
人口が減少している日本では、今後ますますHRテックが普及していくことは間違いありません。
業務の精度向上や効率化にテクノロジーを活用できれば、人事担当者はより戦略的な施策に専念できるようになります。
人事は経営戦略を深く理解し、経営者の良きパートナーとして“優秀な人材の確保”“人材の活用”のために、人材的戦略を計画し、実行していくことが求められることでしょう。
