従業員満足度（ES）はEmployee Satisfactionの略で、福利厚生やマネジメント、職場環境、働きがいについての「社員の満足度」を示す指標です。
近年、労働力人口の減少などの影響で、企業が従業員満足度を重視する傾向が強まっています。従業員の満足度が高まることで、各自の生産性やモチベーションの向上を期待できます。
この記事では、従業員満足度の定義や構成する5つの要素、おすすめしたいツールについて解説します。
従業員満足度（ES）とは
従業員満足度とは、従業員が自分の仕事や職場に対し、どれだけ満足しているかを示す指標です。高い満足度は、人材の定着率や生産性向上を期待できるため、企業にとってもメリットがあります。
逆に満足度が低いと、前述したメリットを享受することができず、人件費や採用コストがかさむなどのデメリットを引き起こします。
近年は労働人口の減少やフリーランス・業務委託といった働き方の多様化が進んでいるため、優秀な人材を確保するために「従業員満足度」はますます重要な指標となってくるでしょう。
従業員満足度の要素は5つ
従業員満足度を向上させるためには、構造や各要素の特性を理解し、満足度の状況に応じた適切な施策を実施することが非常に重要です。ここでは従業員満足度を構成する5つの要素について、1つずつ解説していきます。
1.企業ビジョンへの共感
企業ビジョンへの共感度は、従業員の働きがいに大きく影響を与えます。従業員が企業ビジョンに共感することで、「会社に期待が持てる」と感じて自分たちの能力を最大限に発揮し、自社への貢献に寄与してくれるでしょう。
そのためには、会社が目指すビジョンやゴールを社員にわかりやすく伝える必要があります。社員一人ひとりがそのビジョンに共感を抱けるよう、個人目標にまで落とし込むことが重要です。
2.マネジメントに対する納得感
従業員満足度には、上司や管理層のマネジメントに対する納得感が影響します。上司からの「承認感」や部下との良好なコミュニケーションによって、従業員満足度が大きく向上するケースが多く存在するからです。
一方で、上司からの評価や指示に納得できないと、離職つながる場合もあります。従業員だけでなく、マネジメントを担うリーダー自身が、自分の仕事に対して満足度を高く保つことも課題の1つだと言えるでしょう。
3.企業や社会への貢献
従業員自身が「貢献できていない」と感じる場合、従業員満足度が低くなる傾向にあります。自分の仕事が、他人や社会に良い影響を与えていると実感できることは、満足感に大きな影響を与えます。
しかし、仕事の貢献度が明確に表せない場合もあるでしょう。職場においては、互いに興味を持って称賛し合えるような企業文化を形成することが重要です。
4.職場の人間関係
内閣府が実施した2017年の「子どもと若者の意識に関する調査」によると、若年労働者の離職率が高い最大の理由は「職場での対人関係」であることが判明しています。
従業員は一日のほとんどを仕事に費やしているため、同僚との緊張した関係は重大なストレスや不満を引き起こす可能性があります。
職場で成功する関係を築くには、単にコミュニケーションを増やすだけでは不十分です。従業員同士、互いに真の関心を示し合わなければなりません。
5.働きやすさ
従業員満足度を高めるためには、従業員のニーズを考慮した使いやすい福利厚生や、ワークライフバランスを実現する就業規則が必要です。
従業員が実際にどのような制度を求めているのか知るためには、社員同士はもちろん、上司に対しても意見を言えるような風通しのいい職場であるかがポイントです。
上司は部下の意見に耳を傾ける姿勢を示すことを心がけると良いでしょう。
従業員満足度を向上させるメリット
企業にとって従業員満足度が向上することには、どのようなメリットがあるのでしょうか？詳しく解説していきます。
生産性が向上する
従業員のモチベーションが高まると、自律的に働くようになり、高い集中力やパフォーマンスが期待できます。
従業員が集中して自発的に仕事に取り組むようになれば、これまでより生産性が向上し、良い循環が生まれます。さらに、自発的に「チームワークが発揮される状態」になれば、組織全体の生産性も向上するでしょう。
従業員の定着率が高まる
従業員が働き続けたいと思う環境が整備された「従業員満足度の高い企業」は、全ての人材が定着しやすくなります。その結果、企業のサービス向上につながり、業績アップが期待できるでしょう。
一方で、従業員がすぐに辞めてしまう企業は、採用に多大なコストがかかるだけでなく、教育してもすぐに辞めてしまうため、教育コストも負担になります。
従業員満足度を向上させると優秀な人材が定着しやすくなるため、無駄なコストがかからず、資金を事業に投資できます。
顧客満足度（CS）が向上する
従業員満足度（ES）と顧客満足度（CS）は密接に関係しています。
従業員が満足していると、高いモチベーションで仕事に取り組めるようになるためです。自発的に日常業務やサービスに関する改善を行ったり、優秀な人材が定着したりすることで、顧客へのサービスが向上します。
また、顧客満足度が向上すると、口コミや紹介による業績向上も期待できますし、リピーターの増加による安定した業績を見込めます。
従業員満足度調査の実施フロー
従業員満足度調査には、どのような手順を踏み、どのようなことを考慮する必要があるのでしょうか？従業員満足度調査を行う上での実施手順や重要事項について説明します。
1.目的の明確化
従業員満足度調査を行う目的を明確にすることは非常に重要です。目的が曖昧なまま調査を行うと、調査結果にもとづいた適切な対策を講じることができなくなる可能性があります。
目的を明確にすることで、具体的な目的を設定できます。
例えば、
- 離職率の低下を目指すため
- チームワークを高めるために、目標を共有する
- 評価方法を検討するために、評価に対する納得感を把握する
といった目標が考えられます。
目的を明確にすることで、調査結果にもとづく適切な対策を講じられるようになります。
2.対象の確認
調査の目的を決定したら、調査対象を絞り込みます。
たとえば、離職率低下が目標の場合、ターゲットは「従業員の離職率が高い部門」または「年齢層」である可能性があります。
また、職場で目標を共有してチームワークを強化したい場合は、「新しく形成された部門」や「新入社員数の多い部門」が対象となるでしょう。
調査の目的に応じて、特定の対象に焦点を絞った調査を行うこともありますが、一般的には広範囲に調査を実施し、その中で属性情報と回答結果を比較する手法がよく用いられます。
3.調査方法の決定
調査の目的と対象が決まったら、次は調査方法の決定です。
一般的には、アンケートと直接インタビューの2つの方法があります。調査票を利用したアンケートは、紙だけでなく、Webを利用したオンライン上でも行えます。
集計のしやすさという点では、Webアンケートがおすすめです。匿名調査は本音を抽出しやすくなりますが、一般的な傾向しか理解できない可能性もあります。
詳細に質問する必要がある場合や、従業員の反応を読みとりたい場合はインタビューが良いでしょう。しかし、調査対象者全員にインタビューを行うのは時間がかかるだけでなく、本音を引き出すことが難しいという面もあります。
調査目的を検討し、どの調査方法が適切かを判断することが重要です。
4. 設問設計
調査方法が決定したら、次に調査の設問を決めます。質問内容は、調査効果に大きな影響を与えるため、設問設計はとても重要です。
調査目的に応じて設問数を決め、それに合わせて内容を調整する必要があります。質問が多すぎると回答者にとって負担になる可能性がありますが、少なすぎると、効果的に活用できなくなってしまう可能性もあります。
質問の数を決定する際には、調査頻度を考慮することも重要です。質問を設計する際は、調査回答者から必要な情報を抽出できるかどうかをしっかり検討しましょう。
5. 調査実施
調査手順に則り、満足度調査を実施します。
従業員にとっては、満足度調査のメリットが明確ではないため、単なる余計な作業として認識され、協力を得られない場合があります。このため、不正確な回答をされてしまい、調査結果が実態と合わなくなる可能性も考えられます。
より正確な調査結果を得るために、従業員に調査の必要性や目的を説明し、理解を得るよう努めましょう。さらに、経営陣から調査協力を促すメッセージを送ったり、質問項目を簡潔にまとめたり、十分な調査期間（通常は2週間前後）を設けたりすることも有効です。
6. 集計分析
調査の目的は、本音の回答を収集して分析し、それを活用することです。単にデータ集計だけで終わらせず、必要に応じて相関関係を調べるなど、より深い分析を行いましょう。
調査目的が明確であれば、必要な分析手法も自ずと明確になります。
例えば、「離職率の低下を目指す」という目的がある場合、以下のような分析が必要となります。
- 総合的な満足度が低い社員は、他の社員に比べてどのような点に不満を持っているか
- 生産性と満足度に相関があるかどうかを調べ、生産性のデータと結び付ける
- 生産性と満足度に相関がある場合、不満が増大するまでの生産性の低下幅を判断する
これらの分析結果から、
- 早急に対処すべき、離職につながりやすい不満
- 生産性が低下している社員のうち、どの社員に対して支援を行うべきか
ということが分かります。
調査で得られたデータは、来年以降の調査と比較するために保存しておきましょう。
また、分析結果を従業員に開示すると、自分たちの回答が経営に反映されていることを示し、従業員の信頼を構築できます。これにより、来年以降の調査協力もより得やすくなるでしょう。
7. 調査結果の活用
研究成果から得られた情報は、様々な施策に反映していきます。「調査を通じてこれらの課題を発見しました。私たちは課題を改善するためにこういう措置を実施します」のように、従業員に丁寧に経緯を説明することで、新たな施策を受け入れて貰いやすくなります。
自分の意見が会社の経営に反映されている、という意識が高まることで、従業員が会社や仕事について意見を述べやすくなり、社内環境の改善にもつながります。
従業員満足度向上の具体的な施策
従業員満足度を高めるためには、企業が掲げる目標に対する一体感やモチベーションの向上、待遇の改善がポイントとなります。従業員満足度を高めるための方法の例として、5つの具体的な施策を紹介します。
企業ビジョンの浸透
企業理念は、会社の基本的な「価値観」や「行動指針」を表します。企業ビジョンは、会社が提供する価値や社会貢献の全体的な方向性を指します。
従業員が企業理念やビジョンに共感することで、エンゲージメントや帰属意識、一体感が高まります。
従業員が個人の目標に企業理念やビジョンを落とし込み、担当業務に取り組むようになれば、企業理念や社会に貢献している実感を持てるでしょう。従業員の仕事へのやりがいが高まることで、従業員満足度の向上も期待できます。
ミーティングを通じて、定期的に企業理念やビジョンを確認する機会を設けることも効果的です。
適材適所の配置
従業員が自分に適した仕事や能力を活かせる仕事に就くことができれば、従業員満足度は高まります。部署配置や仕事内容について、会社の判断で決めてしまうケースが多いかもしれません。
しかし、従業員満足度を高めるためには、従業員の希望や性格、能力、適性を考慮し、適切な配置や異動を行うことが重要です。
一部の企業では、従業員が自分の経験やスキルを社内にアピールして異動できる「社内FA制度」や、「社内公募制度」を採用しています。これらの制度は、従業員の希望に沿った異動を促進し、ミスマッチを回避でき、従業員満足度の向上が期待できます。
職場環境の整備
職場環境の改善は、従業員満足度の向上につながる取り組みの1つです。業務の効率化や残業時間の削減は、ワークライフバランスの向上に寄与するため、従業員満足度の向上が期待できます。
職場環境の重要な側面の1つは、勤務スケジュールです。テレワークや短時間勤務、フレックスタイム制など多様な勤務スケジュールを設けることで、介護や育児、健康問題といった個人の事情に、より柔軟に対応できます。
ワークライフバランスへの取り組みは、社員の生活に余裕を持たせることができ、従業員満足度をはじめ様々な分野での効果があります。
また、社内コミュニケーションの促進によって、同僚との人間関係を築きやすくなり、業務の効率化にも良い影響を与えられます。情報共有の取り組みも従業員満足度の向上に役立つ施策の1つだと言えるでしょう。
評価制度の見直し
従業員が自身の評価に不満を持つと、従業員満足度が低下します。不満要因の1つとして、「評価に対する納得性の欠如」が挙げられます。評価者が主観的に評価しないように、基準を明確にして公平かつ客観的な評価制度を導入することが重要です。
複数の評価者による評価や評価者教育などの実施により、偏りを修正できます。評価面談による説明やフィードバックを適切に行うことができれば、従業員の評価に対する納得性を高められます。評価制度の見直しは、従業員満足度の向上に欠かせない取り組みです。
福利厚生の充実
福利厚生は、労働者に対して会社から提供される報酬以外のものであり、これらが充実しているかどうかは従業員満足度に影響を与えます。具体的には、住居手当や家賃補助、食事や飲み会の補助金、社宅や保養所の提供、法定外の特別休暇などが挙げられます。
健康維持のためのジム通いに対する支援、昼寝時間の設定や場所の提供、個人的な記念日に対する休暇制度などを採用している企業もあります。企業ごとに工夫できる部分もあるため、多角的な観点から検討することが大切です。
おすすめの従業員満足度調査ツール
従業員満足度調査に役立つシステムには、どのようなものがあるのでしょうか。ここからは従業員満足度調査を支援してくれるツールについて説明します。
ヒトマワリ
「ヒトマワリ」は、クラウド型のタレントマネジメントシステムです。
アンケート機能もついているため、従業員満足度調査を簡単に実施できます。
クラウド上で人事情報のマスターデータを作成し、勤怠・スキル・評価・異動履歴など、あらゆる人材データの一元管理と分析が可能です。
データにもとづいた客観的な人事評価と適材適所の配置により、従業員満足度の向上を期待できます。
導入費用は0円で、月額10,000円から運用を始められます。
ヒトマワリ：https://www.hitomawari.jp/
HRBrain
「HRBrain」は、クラウド型のタレントマネジメントシステムです。
従業員満足度を高める組織診断サーベイからタレントマネジメントまでを、ワンストップで提供しています。
人事評価データや資格、スキル情報を含むあらゆる人材データを一元管理することで、業務の効率化やデータ分析・活用が可能になります。わかりやすく直感的なUI・UXを採用しており、誰でも簡単に使えるのが特徴です。
実名取得での調査を行うため、個別最適化された施策の実行が可能です。各従業員の個人の課題まで見える化することで、より的確でその人に合った解決策を実行できます。
価格は従業員数によって異なりますので、問い合わせが必要です。
HRBrain：https://www.hrbrain.jp/employee-experience
タレントパレット
「タレントパレット」は、タレントマネジメントのための人事プラットフォームです。
採用、異動、配置、離職防止、評価、育成といった人事業務を一元管理できます。人事業務と従業員のデータを可視化し、科学的なアプローチで経営に必要な人事情報を提供します。
複数の社内アンケートテンプレートを備えており、人事や部門の担当者が手軽に従業員満足度調査を実施し、結果を集計できます。
さらに、フリーコメント項目に対しては、テキストマイニング機能を活用することで、個々のコメントを1つずつ読むことなく、定量的な分析や発言傾向、社員の分析などを行えます。
価格は従業員数によって異なりますので、問い合わせが必要です。
タレントパレット：https://www.talent-palette.com/
Geppo
「Geppo」は、リクルートとサイバーエージェントが共同で開発したサーベイツールです。
組織サーベイとパルスサーベイの2つの機能を持ち、組織全体や部署単位の課題を把握できます。従業員一人ひとりのコンディションをタイムリーに把握できるため、組織課題から個人課題までを網羅的に把握できます。
アンケートシステムは、従業員の回答率が高く、使いやすいです。定期的に調査を実施することで、従業員の変化に気付きやすくなります。直感的に操作できる画面とアラートを使用することで、離職前の変化に気が付き、対策を講じられます。
価格は従業員数によって異なりますので、問い合わせが必要です。
Geppo：https://www.geppo.jp/
CBASE 360
CBASE 360(旧スマレビ for ES)は、株式会社シーベースが提供する従業員満足度調査サービスです。
200社以上の実績を誇り、これまでの経験をもとに信頼性の高い調査項目を提供しています。調査項目は、部署・部門ごとに設定でき、従業員が重視するポイントを調査することも可能です。
申し込みやシステム設定に必要な時間は短く、最短5日で調査を実施できます。回答結果の分析機能も充実しており、課題の発見や解決策の考案に役立ちます。
PCやスマートフォンなど、様々な端末に対応しているため、場所を選ばず回答でき、ストレスフリーな調査が可能です。
導入費用は問い合わせが必要です。月額18万円から運用を始めることができます。
CBASE 360：https://www.hrm-service.net/
wellday
「wellday」は、従業員や組織の状態をリアルタイムで可視化できるモチベーション管理ツールです。
このツールを使うことで、人事やマネージャーはリモートワーク環境下でも、従業員の様子を正確に把握し、マネジメントに役立つ情報を提供できます。
システムは目的に合わせて、最小限の設問数に自動調整されるため、メールボックスを開いたりブラウザを開いたりすることなく、Slack/Teamsと連携して、手軽にアンケートに回答できます。隠れた課題を確実に発見、解決し、従業員エンゲージメントの最大化を実現します。
価格は従業員数によって異なりますので、問い合わせが必要です。
wellday：https://wellday.jp/
従業員満足度調査ツールの選び方
ここからは従業員満足度調査ツールの選び方を3つのポイントに分けて解説します。
目的に沿った調査ができる
従業員満足度調査ツールを選択する場合、意図した目的を果たせるかどうかを確認しましょう。従業員満足度調査は、機能やスケーラビリティ、精度の点が、ツールやサービスによって異なります。
定期的な調査を推奨されていますが、1回限りの調査を計画している企業にとっては、ツールがそのようなニーズに対応できるかどうかを確認することも大切です。
調査ツールによって目的に沿った調査項目を設問できるようにするため、事前に調査目的を明確に定義しておきましょう。
カスタマイズ性がある
ツールのカスタマイズ性も重要です。
自由に質問内容やアンケートの項目を設定できることは、企業にとって非常にメリットの多いことだからです。
例えば、スキルの可視化や公平な評価制度の確立など、企業が直面する課題に応じた項目を設定できれば、効果的に必要な情報を集めることができます。
オーダーメイド型のツールを選ぶと、自社の要望に柔軟に対応できるようになり、課題の早期発見や職場環境の改善など、課題解決に役立ちます。
予算内で利用できる
機能やサポート、オプションがどこまで必要かを明確にすることが大切です。
多くの場合、従業員数に応じて価格が設定されていますが、さまざまなオプションが用意されているため、必要な範囲に応じて同じプランでも価格に大きな違いが生じることがあります。
また、設問数によっても価格に差があるため、どのサービスが含まれているかを事前に確認してみると良いでしょう。
希望の方法で調査実施や結果の受け取りができる
従業員満足度調査の実施方法や結果の受け取り方法が要件に適しているかを確認することも重要です。
ほとんどの場合、これらのツールはウェブ上でやり取りしますが、紙媒体や電子メールで調査結果を報告できるサービスもあります。
報告書のフォーマットもPDFやCSVなどさまざまであり、一部のサービスにはデータ保存期間に制限がある場合もあります。分析ツールを選択する際には、調査の実施方法やデータの受け取り方法についても確認しましょう。
従業員満足度を向上させた成功事例
ここからは、従業員満足度向上のために各企業がどのような取り組みを行っているのか、実際の成功事例を紹介していきます。
サイボウズ株式会社
サイボウズ株式会社は、グループウェアビジネスを展開するIT企業です。
過去には2005年に約28％の離職率を抱えていましたが、現在はわずか4％にまで低下しています。この大幅な改善は、従業員一人ひとりの働き方を尊重する「働き方改革」によるものです。
サイボウズでは、リモートワークや週3勤務、時短勤務など、多様な働き方が認められています。従業員が実現したい働き方を受け入れることで、従業員の満足度が向上し、離職率の改善につながったのです。
参考：https://gendai.ismedia.jp/articles/-/67235
株式会社オリエンタルランド
オリエンタルランドは、ディズニーランドを運営しています。
優れた行動をとった従業員には「ファイブスターカード」を授与しています。ファイブスターカードは、受け取った本人の満足度向上だけでなく、上司からも「ゲスト（お客様）の笑顔につながる従業員の行動を実感できる」と好評です。
さらに、ファイブスターカードを受け取った従業員だけが参加できるプログラムがあります。このプログラムでは、従業員同士が交流を深めたり、お互いを称え合う機会が設けられています。
この取り組みは、従業員の満足度向上にとどまらず、従業員自身の目的意識を高め、やりがいを感じられるようにする施策としても注目されています。
参考：http://www.olc.co.jp/ja/sustainability/social/relation/recognition.html
株式会社Speee
Speee社は、従業員の満足度向上を目指す取り組みの一環として、各フロアに「仮眠・集中スペース」を設置しています。このスペースには、快適なソファやモニター接続可能なスペース、漫画喫茶のような雰囲気を醸し出すスペースまで備わっており、利用用途は特に限定されていません。
時間制限もないため、休憩や仮眠だけでなく、体調不良の際に横になりながら仕事をしたり、企画書などを持ち込んで仕事に打ち込んだりする社員もいるようです。
自由に使えるスペースがあることで、社員が安心感を得られるだけでなく、思い切って仕事に取り組めるため、より生産的な業務が可能になります。
このように、インフラや職場環境を整えることは、従業員の働きやすさを促し、企業の成長にもつながる重要な要素です。
参考：http://ascii.jp/elem/000/001/697/1697533/
まとめ
従業員の満足度向上は、離職率の低下や労働環境の改善につながります。これにより、人事コストの削減、生産性の向上、顧客満足度の向上など、多くのビジネス上の利益が期待できます。
このような好循環を生み出すためには、適切な従業員満足度調査が重要です。調査を行う際には、目的や収集する情報、調査結果の分析方法、そして施策に反映させる手段などを考慮して、適切なツールを選択しましょう。
