アルバイトを雇用している企業にとって、「採用コスト」の問題は切っても切れない関係にあります。
必要な費用だとわかっていてもなるべく抑えたいですよね。
誰しもが「アルバイト採用のコストが高い」「コストを抑えて採用する方法を知りたい」と考えたことがあるのではないでしょうか。
実は、高くなっている原因を知り、採用方法を見直すだけで、コストを削減できる可能性があるのです。
今回はアルバイト採用のコストの相場や削減する方法についてご紹介していきます。
採用のコストとは
採用コストとは、人材を採用するために掛かる費用のことです。ここには、採用活動を行うにあたり発生するコストすべてが含まれます。
採用市場はその年の景気によって大きく変わるため、採用コストもそれに合わせて変動します。
現在は空前の売り手市場となっているため、採用コストが非常に高くなっているのです。
買い手市場：求職者数が求人募集数を上回っている状態。採用コストは低くなる。
売り手市場：求人募集数が求職者数を上回っている状態。採用コストは高くなる。
採用活動で発生するコストには求人広告費や人事担当の人件費など様々ありますが、これらは大きく「内部コスト」と「外部コスト」の2種類に分けることができます。
それぞれどのような項目が含まれるのかを見ていきましょう。
外部コスト
広告掲載費用などの外部へ支払った費用のことです。
下記のような項目が挙げられます。
・求人広告費
・採用代行サービスの利用料
・会社説明会などの会場費
この中で最も多くを占めるのが求人広告費です。
ちなみに、アルバイト採用では会場を借りた会社説明会はあまり行われないため、求人広告費の割合が特に大きくなります。
つまり、求人広告費を正しく把握することが外部コストを正しく把握することにつながるのです。
内部コスト
面接などの採用に関する業務に掛かった費用のことです。
下記のような項目が挙げられます。
・採用担当者の人件費
・応募者の交通費
・紹介してくれた社員へのインセンティブ
基本的には人件費が内部コストのほとんどを占めているため、“誰が”“何時間”採用業務に費やしているのかを把握することが内部コストを把握することにつながります。
内部コストに含まれる採用業務としては下記のような項目が挙げられます。
・求人広告を出稿するための準備
・面接や応募者の対応
・教育や研修
採用活動が上手くいかずに長引いたり、内定辞退者が多く出たりすると内部コストが高くなってしまいます。
あまりにも内部コストが高い場合は、採用活動が上手くいっていない可能性があるため、採用方法を見直すか採用代行サービスの利用も検討してみるといいでしょう。
採用代行サービスの詳細については「採用代行・アウトソーシングの活用ポイント」をご覧ください。
アルバイト採用の平均コストは？
自社のアルバイト採用に掛かっているコストが他社と比べてどうなのかを意識したことはありますか。
採用コストを見直すためには、自社の現状を知る必要があります。まずはアルバイト1人当たりに掛かる平均の採用コストを見ていきましょう。
株式会社ツナグ・ソリューションズの調査によると、アルバイト1人当たりの採用コストは年々上昇しており、2009年時点では約2.9万円/人だったのが2014年では約5.2万円/人と、4年間で1.7倍にまで高騰しているのです。
では、なぜアルバイト採用のコストが上昇しているのでしょうか。
下記は総務省の発表した日本の人口推移です。
出典：総務省「期待される労働市場の底上げ」
これを見ると、1995年をピークに労働を担う層である「生産年齢人口（15歳～64歳）」が減少していることが分かりますね。
つまり、少子高齢化の影響で労働人口が減ってしまい応募が集まりづらくなったため、採用活動の費用対効果が低下し採用コストが上昇したのです。
先述したアルバイト採用の平均コストは2014年のデータでしたが、それ以降も少子高齢化が進んでいるため、現在は更に採用コストが高くなっていると考えられます。
また、2019年2月に発表したマイナビの「アルバイト採用活動に関する企業調査」では、約7割の企業がアルバイト従業員の不足を感じていると回答しており、特に「警備・交通誘導」「清掃」では8割以上が不足を感じており、人が集まりにくい状況であることがわかります。
地域によっても異なりますが、不人気業界や人が集まりにくい業種では1人当たりの採用コストが10万円を超えることも珍しくありません。
マイナビの同調査によると、人材確保の施策として「給与増額」や「シフトの緩和」などを実施している企業も多く、これらも現在の採用コストの高騰を表しているといえるでしょう。
アルバイト採用のコストを削減する方法3選
採用コストを削減するためには「費用に対して十分な効果を得られたか」、つまり費用対効果を意識することがポイントになります。
ここからは、費用対効果を意識した採用コストの削減方法を見ていきましょう。
求める人物像の明確化でミスマッチ採用を防止
せっかく採用してもすぐに辞めてしまったら、また1から採用活動をしなくてはならないため、手間と費用が余計に掛かってしまいます。
つまり、採用コストを削減するには「辞めない人」を採用する必要があるのです。
辞める原因は様々ですが、主な理由の一つに入社後のミスマッチが挙げられます。
まずは「○○市近辺在住」「主婦（夫）」「接客経験あり」など、求める人物像を明確にし、ミスマッチ採用を防止することが重要です。
また、事前にマイナス面も伝えておくと「イメージと違った」という早期退職も防止できますよ。
求める人物像の策定については「採用活動の土台作り！求める人物像の策定方法」をご覧ください。
求人メディアや広告内容の見直し
採用活動の際、求人広告で募集をかける企業が多いと思いますが、費用に対して十分な効果を得られていますか？
求人メディアには多くの種類がありますが、それらを「安いから」「ずっと使っているから」という理由で選んでいる企業も多いのが現状です。
自社に適さないメディアを使っていると採用コストが高騰する原因になりかねません。
求人メディアごとの利用者層や特徴を把握した上で、自社の求める人物像へアプローチできるものを選ぶことが重要です。
各求人メディアの特徴を把握するのが大変だという場合は、求人広告代理店のような求人のプロに相談してみるといいでしょう。
リファラル採用を利用する
リファラル採用とは、自社の従業員やOB・OGなどに採用候補となる人を紹介してもらう手法です。
リファラル採用では採用コストの多くを占める「求人広告費」が掛からないため、コストを大幅に削減することができます。
また、職場をよく知っている人からの紹介なのでミスマッチも起こりづらく、早期退職を防ぐ効果もあります。
リファラル採用の詳細については『リファラル採用とは？』をご覧ください。
アルバイト採用に使える求人メディア4選
採用コスト削減のポイントでも説明しましたが、採用の費用対効果を上げるためには適切な求人メディアの選定が必要になります。
ここでは、アルバイト採用でおすすめの求人メディアとその特徴を簡単にご紹介していきます。
TOWNWORK（タウンワーク）
アルバイト採用の求人メディアとして、どの世代でも圧倒的な認知度を誇るのがタウンワークです。
フリーペーパーへの掲載情報をネットにも連動できるため、非常に多くの求職者に求人情報を届けることができます。
営業担当がニーズに合わせた提案や原稿作成のサポートをしてくれるサービスもあり、初めての求人掲載でも安心です。
また、オンラインで求人を作成できるサービス「タウンワークオンライン」では料金が低めな上に手続きも最短2営業日で完了するため、手軽でスピーディーな対応が可能となっています。
掲載件数
1,044,615件（2019年11月時点）
掲載料金
関東：19,000円～（1週間）
マイナビバイト
マイナビバイトは、40年以上にわたり人材関連ビジネスを展開してきたマイナビが運営するアルバイト向けの求人メディアです。
他にも新卒、中途採用向けサイトを運営しており、圧倒的な知名度とブランド力を誇っています。
学生や主婦層にいたるまで幅広い世代に利用されているため、多種多様な層にアプローチすることが可能です。
掲載件数
251,746件（2019年11月現在）
掲載料金
全国：20,000円～（1週間）
バイトル
若年層に人気の高いアルバイト向けの求人メディアで、24歳以下のユーザーが全体の6割を占めています。
最短だと申し込み当日に掲載が可能となっており、契約期間中はいつでも・何度でも原稿修正ができます。
また、写真や動画の他に、職場の年齢層や男女比などがパッと見てわかる「職場環境バロメーター」があるため、職場の雰囲気をイメージしやすいのが特徴です。
掲載件数
1,778,118件（2019年11月現在）
掲載料金
首都圏・東日本：34,000円～（4週間）
イーアイデム
年齢性別問わず、幅広い層から支持されているのがイーアイデムです。
プロモーションに力を入れており、GoogleやYahoo!への広告掲載はもちろん、キャリコネやジモティーといった様々な有力サイトとも提携して多くの層にアプローチしています。
求人情報は毎日更新のため、急な採用ニーズにも対応できるのが特徴です。
掲載件数
160,668件（2019年11月現在）
掲載料金
関東・関西・東海エリア：30,000円～（1週間）
無駄を省いて最小限のコストで採用を成功させましょう！
採用コストは、採用方法を工夫するだけである程度削減することができます。
まずは、外部コストと内部コストそれぞれについて、何にいくら掛かっているのか把握しましょう。
その上で、採用ターゲットの見直し、自社に適した求人メディアの選定、新しい採用方法を取り入れるなどの施策を検討してみてください。
今後も採用コストの高騰が予想されるため、この記事を参考に自社の採用方法を見直してみてはいかがでしょうか。
