採用した人材が組織で活躍できるかどうかの鍵を握る要素の一つに研修制度があります。
特に新卒や未経験者採用においては重要度が高く、いかに実践に直結した研修を実施していくかが、人事部にとっても大切なミッションになります。
今回は、未経験の研修制度について掘り下げて解説します。
働く心構えから教える
社会人としてスタートしたばかりの新入社員にとって、そもそも社会人として仕事をするということ自体をあまりよく理解していないことがほとんどです。
だからこそ、「なぜ働くのか」という根本的なテーマから考え、仕事を通じて社員の成長に繋がるような意志力、意欲、姿勢などのマインド面を成熟させていくような教育が大切といえます。
その上で、社会人としての常識やマナーなどを習得させていくことで、より効率的な研修を実施することができます。
マインドからの教育は一見すると遠回りのように感じるかもしれませんが、自主性や行動力のある人材を育成していくうえで、このポイントは外せません。
特にまだ何も知らない真っ白な状態でこのマインドをしっかり確立させていくことで、その後の伸びシロにも大きな差がでてきます。
会社全体で育てる意識
研修は、人事部や研修専門の部署ばかりが行うものではありません。
配属後のOJT研修や、特定のメンターによる教育研修など、配属先の社員の協力を仰がなければできないものもあります。
新人の教育環境は会社全体で実施できるような体制を構築していくことが望ましいでしょう。
特に前述したような研修を実施する場合、技術や事業の動向を誰よりも知っている現場の意見は非常に参考になります。
より業務に精通した研修を企画・検討するときは、現場からのヒアリングを行ったり、企画会議を実施する際に参加してもらうなど、部署をまたいで協力体制を構築していくことで、実践的で意味のある研修制度を構築することができます。
外部研修の活用
研修の内容には、自社内でなければ実施できないものと、そうでないものに切り分けられます。
前述した業務研修などは社内にスペシャリストが在籍しているため、教育担当としても適任な人材を探すことが容易ですが、コンサルティングや営業研修、技術習得や資格取得に繋がる研修などは、ときには専門的な知識を有した外部機関に委託することも有効な選択といえます。
特に新事業の立上げメンバーの募集や、大量採用を実施した際などは、現場に教育を兼任させてしまうと負荷が大きくなり、研修そのものが雑になってしまう可能性もあります。
そういう場合は、社内で実施する研修と社外でもフォローできる研修を切り分け、外部機関を活用していくことで現場の負荷を減らしていくこともおすすめです。
最終的には予算との兼ね合いで、コストパフォーマンスに合わせて選択していくことになると思いますが、選択肢の一つとして、外部研修を活用していくということを意識してみるのも良いかもしれません。
人事・教育担当者の心構え
素晴らしい研修制度を構築していくために、人事部としてどのようなことに意識していけば良いのでしょうか。
研修によって得られる結果の理想は「会社・上司」「人事部門」「新入社員」のすべてが満足し、全体で成長していけるような教育制度を構築していくことですが、これは言うほど簡単なことではありません。
もちろん、最終的にはこの結果を導き出せるように努力していくことが肝要ですが、あえて優先順位を付けるのであれば、まずは「新入社員」が満足してくれるような教育体制を構築していくことが重要といえます。
彼ら自身が、研修は自分たちのためになっている、自分の成長に繋がっていると感じ、モチベーション高く働くことができれば、それは結果的に現場にも良い結果をもたらし、「会社・上司」「人事部門」の満足にも繋がってくるからです。
しかし、「新入社員」が喜ぶような研修が必ずしも成長に繋がるとは限りません。
人事として、この点を常に意識しながら、効果的な研修プログラムを組んでいくことを心がけてください。
まとめ
貴社の採用基準をクリアし見事内定を勝ち取った人材は、いわば会社にとっての「ダイヤモンドの原石」です。
それを研修によって磨き上げ、輝くダイヤモンドに変えていく研修制度の構築こそ、人事部門の腕の見せ所といえるでしょう。
上記に掲げた4つの内容を意識しながら、会社全体を巻き込みながら、新入社員全員が活躍できるような教育制度の構築を、ぜひこの機会に検討してみてはいかがでしょうか。
